仮想通貨、その素晴らしい可能性に惹かれる一方で、”ハッキング事件“という言葉に不安を感じたことはありませんか？
新しい技術が生まれると、必ずといっていいほど悪用される例が出てきます。それは仮想通貨も例外ではありません。
仮想通貨は新たな経済の形態を切り開く革新的な技術ですが、同時にその未熟さが露呈する事例も少なくなく、最大の魅力である「分散型」が、セキュリティ面での課題を生んできました。
本記事では、そうした仮想通貨の歴史を辿りつつ、「どのようなハッキング事件が起きたのか」を深掘りしていきます。
①マウントゴックス事件
②コインチェック事件
③Fisco（旧 Zaif）事件
ぜひ、最後までお読みいただき、デジタル通貨の世界に安心して踏み込んでみてください。
マウントゴックス事件
マウントゴックスの台頭と崩壊
マウントゴックスは、かつて世界最大のビットコイン取引所であり、その全盛期には全世界のビットコイン取引の約70％を取り扱っていました。
しかし、2014年にビットコイン約85万BTC（当時約480億円）がハッキングで不正に流出。
この大規模な流出事件により同取引所は破犀し、世界中の仮想通貨市場に大きな衝撃を与えました。
マウントゴックス事件の後の影響
この事件は、仮想通貨取引所のセキュリティ管理と規制の問題を全世界に示しました。
事件の影響を受け、日本では金融庁が指導に乗り出し、仮想通貨交換業者への登録制度を導入するなど、規制が強化されました。
コインチェック事件
コインチェックのNEM流出事件
2018年、日本の大手仮想通貨取引所コインチェックでは、仮想通貨NEMが約58億円分流出するという大規模なハッキング事件が発生しました。
取引所は一時停止を余儀なくされ、この事件は日本国内だけでなく、世界中で大きな話題となりました。
コインチェック事件後の影響
事件後、コインチェックは全額補償を行うとともに、ビジネスの再構築に努めました。
金融庁はコインチェックに対して業務改善命令を出し、その後も同様の事故を防ぐために仮想通貨交換業者に対する監視を強化しました。
Fisco（旧 Zaif）事件
Fiscoのハッキング事件とその影響
2018年、仮想通貨取引所Fisco（旧 Zaif）では、ビットコイン、ビットコインキャッシュ、モナコインが合計約67億円分流出するというハッキング事件が発生しました。
取引所は大きな打撃を受け、ユーザーの信頼を失いました。
Fisco事件の法規制への影響
この事件を受けて、金融庁は仮想通貨のセキュリティについて更なる対策を求めるようになり、仮想通貨取引所への要求が一層厳しくなりました。
具体的には、より強固なセキュリティ体制の構築、アセットのオフラインでの保管の徹底、ユーザーへの情報提供の強化などが求められました。
日本の仮想通貨ハッキング事件から考える対策
自身のデジタルセキュリティ意識の向上
最初に、自身のセキュリティ意識を向上させることが求められます。
本記事で紹介した事件は、取引所がハッキングされた事例ですが、もちろん個人でもハッキングされる可能性は大いにあります。
パスワードの管理、二段階認証の設定、セキュリティソフトの利用など、個々でできるセキュリティ対策を実施しましょう。
取引所のセキュリティ対策を確認する
次に、取引所のセキュリティ対策を確認することも重要です。
どのようなセキュリティシステムを導入しているのか、資金はどのように管理されているのかなど、取引所の安全性を自分自身で確認することが求められます。
また、1つの取引所に集中させず、複数の取引所を利用することによっても、リスクが分散されます。
仮想通貨の保管について学ぶ
また、仮想通貨の保管方法についても理解を深めておきましょう。
取引所に資金を預けるだけではなく、自分の仮想通貨ウォレットに移動させておくことで、このような事件から自分の資産を守ることができます。
特にコールドウォレットを使用することで、より安全な仮想通貨の管理が可能になります。
まとめ
これまでの仮想通貨のハッキング事件は、仮想通貨市場の脆弱性を明らかにしてきました。
これらの事件から学ぶことで、我々はより安全に仮想通貨を扱うことが可能になるでしょう。
そして、自身のセキュリティ意識を向上させること、取引所のセキュリティ対策を確認すること、そして仮想通貨の保管について学ぶこと。これらは仮想通貨を取り扱う上での基本的な対策と言えるでしょう。
これからも新たな技術と共に新たなリスクが出てくることでしょう。
だからこそ、過去の事件から学び、それに備えることが重要です。
